寄付芸能人。 坂上忍や松本人志もコロナ対策に個人の収入を寄付する芸能人!誰にでも出来ることではないと称賛の声!

日本より多い?寄付天使とは?韓国の寄付文化を調査!│きふる|「寄付」を「カッコヨク」

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韓国・日本の寄付ランキング 豊かな国だからと言って、寄付額も多いとは限らない。 このことは、イギリスのCharities Aid Foundation(CAF)が公開したデータを見れば明らかです。 CAFが定めた寄付指数によれば、日本の寄付指数は22%。 寄付指数ランキングは世界32位。 一方、OECD36国家中36位のGDPであるアイルランドの寄付指数はなんと48%。 寄付指数ランキングではOECD国家中9位になります。 日本のGDPがOECD国家の中でも2位となっていることからみると、日本は寄付が少ない国であることが伺えます。 ではお隣の国、韓国はどうでしょうか。 GDPはOECDの中で8位と、日本よりやや下に位置していますが、その寄付指数は34%。 日本よりも10ポイント以上差をつけています。 さらに韓国の人口のうち、寄付経験のある人口の比率は40%で、世界33位。 日本は18%で、世界99位であることをみると、その差は歴然です。 アメリカなどの欧米国家でのチャリティ文化はよく知られています。 しかしどうして、日本のすぐ隣にある韓国では、こんなにも活発に寄付が行われているのでしょうか? 寄付天使!寄付をする韓国の芸能人たち 韓国語で「寄付天使」とは、積極的に寄付をする人のこと。 芸能人や有名人に対し、よく使われます。 韓国では、なにか素晴らしいことをする人を「神」や「天使」と呼ぶ風潮があります。 日本でも最近、インターネット上や若者同士の会話で「神!」と口にしたりしますが、それに近い感覚なのでしょうか。 まずは韓国を代表する「寄付天使」たちをご紹介します。 チャン・グンソク ドラマ「美男ですね」などのヒット作に出演し、日本でも有名な俳優、チャン・グンソク。 彼はこれまで多額な寄付を行ってきました。 在学中の大学、漢陽大学校に12億ウォン、日本円にして約1億2千円を寄付したことは彼を代表するエピソードのひとつ。 そのほかにも、韓国国内で起こった大規模山火事の被害を受けた地域に1億ウォン(日本円約1,000万円)を寄付をしました。 さらにチャン・グンソクが被災地に多額の寄付をしたことを受けて、韓国内外のチャン・グンソクファンたちによる寄付も盛んに。 総額6,000万ウォン(日本円にして約600万円)の寄付が集まり、話題となりました。 BTS(防弾少年団) 世界的K-POPグループとして絶大な人気を誇るアイドルグループ、BTS(防弾少年団)。 2017年にセウォル号事件の遺族へ1億ウォン(約1,000万円)の寄付をしたことを初めとして、さまざまな寄付を行っています。 最近はユニセフのキャンペーン「Love myself」を通して総額18億4,987万ウォン(約1億8,500万円)という巨額の寄付を行いました。 そのうち2億7,000万ウォンはメンバーからの寄付。 そして驚くべきことに、5億900万ウォンは、防弾少年団ファンからの寄付でした。 メンバーだけでなくファンからも巨額の寄付を集めることができたのは、「善なる影響力」と世界的に高い評価を受けました。 韓国では寄付への意識が変化 日本には古くから「善は隠れてやるからこそ美徳」という考えがありました。 芸能人が寄付したことを公表すれば、「売名行為だ」と批判する人がいるのも事実。 これはお隣の国、韓国でも同じでした。 しかし最近になって、この風潮は変わりつつあります。 「売名と批判されようと『善』であることに変わりはないのだから、良い影響を受けてくれる人もいるはずだ」 こんな考えが広まり、寄付活動を積極的に公表する芸能人や有名人が増えてきました。 その結果、チャン・グンソクやBTS(防弾少年団)をはじめとする芸能人たちの行動に共感したファンが、次々と寄付をしています。 寄付の減少と増加。 その背景は? このまま韓国は寄付の多い国、日本は寄付の少ない国、となっていくのでしょうか? しかし、そうとも言い切れません。 データによると、韓国の寄付参加率は年々減少しています。 韓国では「過去1年間で寄付をした」という人の割合が、2011年には36. 4%だったのに対し、2017年には26. 日本の寄付参加率は2009年は34. 0%、2010年は33. 7%だったのに対し、 2011年には68. 6%と急増、2016年には45. 4%と以前よりも高くなっています。 では、両国の違いはどこから生まれたのでしょうか。 まず、日本と韓国それぞれの「寄付をしない理由」を調べてみると、日本も韓国も「 経済的余裕が無いから」がトップでした。 (日本50%、韓国57. 3%) つぎに、「寄付をした理由」を調べてみると、日本では「 社会の役に立ちたいと思ったから」(59. 4%)韓国では「 困っている人を助けたいから」(41%)。 これだけ見ると、大きな差はないように思えます。 では、寄付額がここ数年で大きく変化している本当の理由はどこにあるのでしょうか。 韓国の中央日報は、 長期間の経済不況が国民の寄付参加率に影響を与えていると発表しました。 また、相次ぐ政治的スキャンダルによる、 寄付先への不信感が人々を寄付から遠ざけたのかもしれません。 一方、日本では2011年、東日本大震災がありました。 前代未聞の大震災を目の当たりにし、「自分でもなにかできることをしたい」と思った人が寄付をしたのではないかと思われます。 実際に、日本では2011年は「寄付元年」とされ、2011年以降もなんらかの団体に寄付を続ける、という人が増加しました。 このように、災害や不況、大きな災害などの外的要因が、人々の寄付行動に大きな影響を与えるようです。 それでも、善は善。 誰かを助けたい、誰かの役に立ちたいという気持ちが少しでもあるのなら、たとえきっかけがなくても、寄付を始めてみてもいいのではないでしょうか。

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芸能人、IT長者…海外セレブはなぜ巨額の寄付をするのか?

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私も災害時などはそう思っていましたが、 今回は意味があると思いますよ。 政府が自粛を要請してるんだから損害は税金で補償しろと言う人達が多く、芸能界もどうやらその流れのようなので。 そんな中で寄付する芸能人は、芸能界のその甘ったれた言い分には賛同していない人なのかなと思っています。 他人に寄付しておいて自分には税金補償を求めるとかおかしいですからね。 そんな人も中にはいるのかも知れませんが… 「助け合いましょう」とか「一緒に頑張りましょう」と口先だけで言ったり、よくわからない歌を作られるより、寄付しました。 の方がわかりやすくて良いです。 困ったら政府任せなのか、ここぞとばかりに誰かを助けようとするのか… 芸能人の真価を見極めるのに丁度良いと思うので、寄付された方はどんどん公言してほしいです。 日本人の美徳感覚にチャリティや福祉への協力は黙ってするものだと考える人が少なくないが悪い癖です。 芸能人や有名人は逆に公言・言えばいい 自然災害などで炊き出しやボランティア活動をお忍びで活動している方も素敵で、周りへの配慮を考えたことだとは思い否定はしない。 コロナも一種の災害なのです。 これから先も支援が必要な方はもっと出てきます。 いつ収束の光が見えるかわかりませんが、将来収束のめどがついたとき 今のような混乱が落ち着きを見せたとき、報道は少なくなる。 地震や台風災害で時間が経てば報道も少なくなるように、風化が始まる。 今コロナの被害はまだまだ始まったばかりで、医療従事者や家族などへの差別が報道され認知されるようになったが、報道されずに困っている人はもっと多くいるだろう。 今コロナ騒動は始まったばかりで長い戦いになる 多くの人の協力が必要になる。 芸能人など影響力がある人の発言は大きな力になる 日本は言えばとかく公言したりすると、売名行為と批判しチャリティ・福祉への理解が薄い 数年前、田中将大が東日本大震災だったかな義援金を名前を出して送ったことに父親が猛反発したことが話題になったことがあった。 今までは名前を隠していたが、偽善者扱いされてほしくないとの言い分から猛反発したようだが、多くがそういう考えだからチャリティ・福祉への理解が足りない。 芸能人や有名人は社会を動かす力、影響力があり進んでやる義務がある。 人気商売である以上、ファンに支えられて活動出来ることを忘れてはならない。 今苦しんでいる所があるなら広く知らせる義務がある。 コロナで苦しんでいる多くのファンがいる コロナだけではなく自然災害などで名前を出して義捐金・寄付を募る 公言することは悪いことではない 考えに賛同して多くの人の協力が得られればいい.

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「有名人の災害寄付」―松井秀喜、本田圭佑―

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com マイクロソフトのビル・ゲイツ氏やフェイスブックのマーク・ザッカーバーグ氏など、ビジネス界の創業者が成功し、巨額の寄付を行うケースがアメリカでは目立っています。 なぜ海外セレブは寄付に積極的なのでしょうか。 成功者による巨額寄付の例 アメリカの寄付文化を象徴するとも言えるニュースが、2018年3月に報じられたことをご存じでしょうか。 米フォーブス誌が発表した世界長者番付において、それまで4年連続で首位だったマイクロソフトの共同創業者であるビル・ゲイツ氏が2位に順位を落としました。 その要因となった一つが、ゲイツ氏が慈善事業に自身が保有するマイクロソフト株や現金を寄付したことでした。 番付順位に影響を与えるほどの額をゲイツ氏は寄付に投じたのです。 ゲイツ氏夫妻は自分たちの死後に保有資産を慈善事業に寄付することを宣言しています。 フェイスブックの共同創業者であるマーク・ザッカーバーグ氏とその妻も、保有する自社株の99%を慈善活動に充てる計画を明らかにしており、ビジネス界における成功者が巨額の寄付を行うという光景は、もはやアメリカにとって特別なものではありません。 ビジネス界ではほかに、米アマゾンCEO(最高経営責任者)のジェフ・ベゾス氏や著名投資家のジョン・ドーア氏、経済界だけではなく、ジョージ・クルーニー氏やブラッド・ピット氏などハリウッドの著名人も巨額の寄付を過去に行ったことで知られています。 なぜアメリカ人はここまで寄付に積極的なのでしょうか。 アメリカにおける寄付を取り巻く状況 アメリカにおいて寄付文化が根付いている理由はさまざまです。 社会に恩返ししたい、誰かを救いたい……。 このような思いは寄付の根源的理由の一つになると言えるでしょう。 欧州やアメリカでは「ノブレス・オブリージュ」という考え方が一定程度浸透しています。 日本語では「高貴なる者の義務」などと訳され、社会的地位の高い人や裕福な人は社会に対する責任が大きい、という考え方です。 ただ、こうした想いや考え方だけが成功者に寄付という行動を起こさせるきっかけになるとは一概には言えません。 ブランド力や信頼性の向上など、言ってしまえば、寄付の副産物とも言える効果に着目して寄付を行うという側面があることは否めないでしょう。 またアメリカにおいては寄付に対する税制上の優遇措置も充実しています。 科学や教育、スポーツ振興、児童・動物虐待の防止などを目的とする団体に寄付をした場合は、所得税や法人税などの控除を受けることができることから、節税対策として寄付を行うケースもあります。 日本における寄付文化と今後 アメリカ人と比べて日本人はどうでしょうか。 日本ファンドレイジング協会がまとめた「寄付白書2017」によれば、2016年の名目GDP(国内総生産)に占める寄付額の割合は、アメリカが1. 44%であるのに比べ、日本は0. 14%に留まっており、10倍もの開きがあります。 白書では日本とアメリカ以外の国の寄付額の割合も紹介しており、韓国は0. 50%、イギリスは0. 54%と、いずれも日本より高い割合を示しています。 こうしたデータを考慮すると、日本では寄付文化が根付いているとは言えないでしょう。 しかし日本でも、ソフトバンクの孫正義会長が東日本大震災の復興支援に100億円の巨額寄付を行ったことなどが注目され、日本人の寄付に対する考え方に一石を投じました。 楽天グループの三木谷浩史会長やファーストリテイリングの柳井正会長なども寄付に積極的なことで知られています。 日本においても国や地方公共団体、認定NPO(非営利組織)などに対して寄付をしたとき、所得金額から寄付金額を控除できる枠組みがあり、こうした著名人の取り組みがきっかけとなって寄付税制の活用が個人・法人の間で今後進むことも考えられるでしょう。 文・J PRIME編集部 【関連記事】 ・ ・ ・ ・ ・•

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