未来 人 コロナ ウイルス。 新型コロナウイルス対策 ”ウイルスはペンキと考えて”

コロナウイルス対策から考える都市の未来

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の広がりは、まだまだ収まる気配を見せない。 人類の存亡をも脅かす可能性すら感じてしまうこの小さな敵に対して、現在、医学や生物学、化学などさまざまな科学分野から拡散を阻止し、治療に繋がる方法が模索されている。 これら以外の最新テクノロジー分野からも、新型コロナウイルス感染症の治療に直接貢献するわけではないが、この危機を少しでも緩和させようとさまざまなアプローチが行われている。 医療用資材を製造する3Dプリンター 高機能化と低価格化が進んだ3Dプリンターは材料や生産性の課題も改善され、製造業では試作用途から最終製品の製造まで活用が広がっている。 現在、各国でさまざまな製造メーカーが、金型などを必要とせず短期間で安価にものが製造できる3Dプリンターの特徴を生かして、新型コロナウイルス感染症対策に向けた医療用資材などを製造しようとしている。 自動車メーカーでは、トヨタが4月7日に医療用フェイスシールド(防護マスク)の生産を開始すると発表した。 トヨタ自動車貞宝工場にて、試作型による医療用フェイスシールドの生産準備を進め、週500~600個程度から生産を開始する予定。 トヨタは日本国内だけでなく、アメリカやヨーロッパでも3Dプリンターによる医療用フェイスシールドの生産準備を進めている。 海外ではメルセデスベンツが3月27日に、毎年最大15万個のプラスチックと金属部品を製造している3Dプリンターを使用して、ステレオリソグラフィー(SLA)、選択的レーザー焼結(SLS)、溶融堆積モデリング(FDM)、選択的レーザー溶融(SLM)などの3D印刷プロセスを、医療用資材の生産に使用すると発表している(写真1)。 フォルクスワーゲンも4月2日に、3Dプリンターを使ってフェイスシールド用ホルダーの生産を開始したことを発表している。 (写真1)3Dプリンターを使って部品を製造するメルセデスベンツの工場(メルセデスベンツのホームページより引用) 人工呼吸器に関しては、ゼネラル・モーターズが3月20日に人工呼吸器メーカーのベンテック・ライフ・システムズと、フォード・モーターが3月30日に人工呼吸器メーカーのGEヘルスケアとそれぞれ協力して製造すると発表している。 自動車メーカー以外でも、3Dプリンターを活用して医療用資材や検査キットなどを製造しようとしている企業は多いが、本来これらの製品には、安全面や衛生面などを考慮した厳密な基準が定められている。 各国で製造が許されている医療関連メーカー以外のメーカーが3Dプリンターで製造する製品は、それらの基準が満たされているかどうかの検証を行う時間もないほど、今は事態が逼迫している。 したがって、これらのメーカーが製造する医療用資材や検査キットなどは、本来の製品の製造が整うまでの時間稼ぎのために作られる製品と捉えられているようだ。 AIで新型コロナウイルス感染症を診断 人工知能(AI)を、新型コロナウイルス感染症の診療などに役立てようとする動きもいろいろとある。 新型コロナウイルス感染症では、重症化すると重度の肺炎を患って死亡するリスクが非常に高い。 そのため、新型コロナウイルス感染症に罹患している可能性がある患者に対しては、コンピュータ断層撮影装置(CT)やX線画像検査によって肺の映像を見て診断している。 だが、人がモニター画面を見て診断するのは時間がかかるし、医師の経験不足などによって誤診が発生する問題もある。 そこで、AI技術をCTやX線画像検査で利用し、診断時間を短縮したり感染拡大を抑えようとしたりするツールの開発が進められている。 オープンソースでのプログラム開発を支援するGitHubでは、新型コロナウイルス感染症検査用のAIツールを協働開発するプロジェクト「COVIDネット(COVID-Net)」などが公開されている。。 GitHubによると、初期の段階で新型コロナウイルス感染症に罹患した患者は、胸部X線撮影画像に異常を示すことが判明(写真2)。 そこで、胸部X線撮影画像を使用して、新型コロナウイルス感染症の患者を検出するAIシステムがいくつか提案され、検出精度が非常に高いことが示された。 ところが、こうしたAIシステムはクローズドソースであり、自由に研究コミュニティが利用することはできない。 オープンソースのCOVID-Netは、一般に公開されている胸部X線撮影画像から新型コロナウイルス感染症の症例を検出するために設計されている。 COVID-Netのトレーニングに使われる胸部X線撮影データセットも用意されている。

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迫る医療崩壊、怒るアフリカの医師ら 感染者30万人超 [新型コロナウイルス]:朝日新聞デジタル

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長期化が予測されている新型コロナウイルスの感染について評論家で著述家の真鍋厚さんは、そもそも「生物としての人間」の限界を超えていた働き方をはじめ、無理のあった社会と向き合わざるを得なくなったと指摘します。 未知の病原体は「24時間・週7日フルタイム」というシステムを壊し、「自分たちとは関係ない」と切り捨てていた他国の人、環境問題も無視することができなくなりました。 ウイルスとの共生が前提の「withコロナ」の時代について、真鍋さんにつづってもらいました。 「不愉快な」現実を受け入れる 新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的流行)は、恐るべきことに今やわたしたちの日常風景の一部になりつつあります。 最近「アフターコロナ」「ポストコロナ」(コロナ後)という言葉で、この世界の変貌(へんぼう)ぶりと予測される未来像についての議論が始まっています。 しかし、正確には国内外の多くの識者が指摘しているように、「withコロナ」(コロナとの共生)という言葉こそが真実に近いといえます。 今回のコロナ禍が長期化することが予想されているだけでなく、今後も繰り返し流行する可能性が高いといわれているからです。 どうやらわたしたちは、好むと好まざるとにかかわらず、この未知のウイルスと付き合わざるを得ないようです。 そのような「不愉快な」現実をある種の諦めとともに受け入れるためには、わたしたちも地球上に存在するあまたの有機体の一つに過ぎない、という極めてマクロな生態系における人間の立場に気付く必要があります。 マンハッタンの中心部。 突然霧が晴れたように大気汚染が改善され、CO2(二酸化炭素)排出量が減少したのです。 自動車やトラック、バスなどが道路から姿を消し、工場も大規模商業施設もオフィスビルも稼働しなくなった結果、例えばインドでは200キロ離れたヒマラヤ山脈の絶景を拝めるほどになったといいます。 また、人がいなくなった都市で野生動物が闊歩(かっぽ)し始めました。 イギリスでは100頭を超える野生ヤギが我が物顔で街中を周遊し、南アフリカではライオンの群れが路上を占拠して昼寝している様子が話題になりました。 「汚染された大気を吸ってきた人が新型コロナウイルス感染症にかかったら、ガソリンに火をつけるようなものです」と、論文の著者であるハーバード大学の生物統計学教授フランチェスカ・ドミニチ氏は言う。 PM2. 5は体の奥深くまで侵入して高血圧、心臓病、呼吸器障害、糖尿病を悪化させる。 こうした既往症は新型コロナウイルス感染症を重症化させる。 また、PM2. 5は免疫系を弱体化させたり、肺や気道の炎症を引き起こしたりして、感染や重症化のリスクを高める。 580RT 新型コロナの死亡率、大気汚染で悪化と判明、研究: 一方、都市封鎖で空気がきれいになり、救われた命もあると研究者は言います。 「逆に今は、コロナ禍以前の水準の大気汚染に戻して良いのか、考え直すべき時期なのです」 — ナショナルジオグラフィック日本版 NatGeoMagJP このような健康上の被害の大きさが今回のパンデミックによって明らかになったのは皮肉な話です。 そもそもわたしたちは大気汚染のリスクについて新興感染症ほどには深刻には考えて来なかったからです。 前出の記事でも、「大気汚染による米国の死者は毎年10万人を超える」ものの、「大気汚染の致死的な影響はほとんど議論されていない」と一蹴しています。 理由は明快です。 誰もが現在の便利で快適な生活が続くことを望んでいるからです。 しかし、それは「生物的な限界」を無視したグローバルな社会経済システムに支えられているのです。 簡潔にいえば、わたしたちは経済活動によって自身の生命活動を脅かす空気を吸い続けなければならないという人間の「生物としての側面」を完全に忘れていたわけです。 閑散とする国際線出発フロア=2020年4月23日、関西空港 出典: 朝日新聞 もともと無理な働き方だった社会 美術批評家のジョナサン・クレーリーは、そもそも無理な働き方を強いていたコロナ以前の社会について、「24時間・週7日フルタイム」で進行する「人間の身体性」を顧みない現代社会を「睡眠」という生理機能の抑圧という観点から暴きました。 人間の「生物としての側面」を一切勘定に入れず、病んだり衰えたり死んだりしない「人工的な身体」、つまり「24時間・週7日フルタイム」に適合する身体こそがスタンダードになっているのです。 このような世界観から風邪の症状による発熱や、ストレス反応としてのうつなどを薬などを用いてコントロールして、生産性をできるだけフラットに保とうとする労働観も導かれます。 企業も個人も無意識のところでは、病原体などにペースを崩される「生物的な限界」を認めたくはないからです。 それは、自分が事故や病気などで亡くなってしまう可死的な存在とは思えないというメンタリティ-とよく似ています。 1969年6月、神奈川県の保養地で「もう1度やり直し」のかけ声もまじる営業マンらを温泉地の旅館に缶詰めにして行う強化合宿訓練。 3泊4日の合宿の間、合計で4時間ほどしか眠らなかったというすさまじい例もあった。 写真は、太いゴムホースを叩きつけ、「やる気! やる気!」と絶叫する社員 出典: 朝日新聞 開発原病としての感染症 仮にこの人間の「生物としての側面」を重視する方向へと転換していくのであれば、環境全体を視野に入れたマクロな生態系との関係を見直さなければならないでしょう。 霊長類学者のジェーン・グドールは最近、「われわれが自然を無視し、地球を共有すべき動物たちを軽視した結果、パンデミックが発生した。 これは何年も前から予想されてきたことだ」と述べています。 例えば、われわれが森を破壊すると、森にいるさまざまな種の動物が近接して生きていかざるを得なくなり、その結果、病気が動物から動物へと伝染する。 そして、病気をうつされた動物が人間と密接に接触するようになり、人間に伝染する可能性が高まる。 コロナパンデミックの原因は「動物の軽視」 霊長類学者グドール氏 世界的に有名な英出身の霊長類学者、ジェーン・グドール博士は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)は、人類が自然を無視し、動物を軽視したことに原因があると指摘している。 — AFPBB News afpbbcom 大昔から感染症には、開発原病(開発が生態系を乱したことに起因する疾病)としての一面があります。 近年、そこに地球温暖化による気候変動も加わったことによって、新興感染症の発生が増加することが懸念されています。 現在のパンデミックは恐らくその序章に過ぎないかもしれません。 グリーンランド西部の世界遺産、イルリサット・フィヨルドは、地球温暖化で後退が進む氷河から流出した氷山群で埋め尽くされていた=2006年5月16日 出典: 朝日新聞 奇跡だった移動の自由 とはいえ、わたしたちが依存してやまない、便利で快適だけれど「生物的な限界」を否定するシステムを、ひとまずスローダウン(減速)させたところで根本的な解決には程遠いのも事実です。 いつでもどこにでも自由に移動できること、いつでも好きなものを食べることができること、いつでも誰とでもコミュニケーションが図れること……ETC。 このような日常が今や奇跡のように感じられるのは至極当然です。 かつて生きられていた世界とは、たとえ睡魔や疲労や不調があっても、薬による対処や体への無理を強いることで成り立たせることができた「ぜいたく品」だったからです。 地球という生命圏の一部であり、かつ致死的な病原体の宿主にもなり得る、わたしたちの身の丈に合った新しい価値観、ライフスタイルの創出が不可欠なのです。 帰省する乗降客らで混雑する東北新幹線のホーム=2019年12月28日午前10時1分、JR東京駅、上田学撮影 出典: 朝日新聞 死を受容するユーモア 14世紀中盤、欧州の人口のおよそ3分の1を死に至らしめたペストは、ルネサンスの原動力となりました。 コロナもわたしたちの生き方に再考を迫るだけでなく、災厄の克服に見合った世界像の構築を求めることは間違いありません。 キーワードとなるのは、死を受容するユーモアと、身体性を包含する共同性です。 ユーモアと一言で言ってもイタリアで賛否両論を呼んだコロナケーキのような表層的なものではありません。 例えば、故人と楽しく笑い合うメキシコ最大の祭り「死者の日」など、生と死のサイクルを庶民レベルで積極的に肯定できる文化のことですが、場合によってはルネサンス的なものが現代に似つかわしい形で復興するかもしれません。 検疫検査場で独・フランクフルトからの到着客に対応する検疫官=2020年3月21日午後2時38分、成田空港第2ターミナル、瀬戸口翼撮影 出典: 朝日新聞 しかし、今回のパンデミックでは、他国の人々の身体を「自分たちとは関係ない」とする振る舞いが頻出し、まるでひとごとのようにスマホの画面をスクロールしていました。 コロナ禍において他者の身体を無視することは、かえって感染拡大を助長してしまい、回り回って自らに降りかかることにつながります。 けれどもこの場合の他者は「人間」です。 それでは、グドールが指摘したすみかを追われたり、食べ物としての飼育であるブッシュミートにされたりする「動物たち」はどうでしょうか。 彼らの身体もそうですが、彼らは尊重すべき他者と考えられているのでしょうか。 他者を自己の「身体の延長」とみなすことが共同性の基盤となります。 「ウィズコロナ」は、いやが応でも生態系における人類の一挙手一投足が問われている転換点であり、わたしたちにとってはこれまでの世界に対する見方を変える重大局面になるでしょう。 「根性」とか「バイタリティ」が歓迎された1969年、営業マン、セールスマンを温泉地の旅館に缶詰にした強化合宿訓練が盛んに開かれている。 太いゴムホースを叩きつけ、「やる気!やる気!」と絶叫する社員 動作、話しぶり、すべてがVTRに再現され、受講生同士の辛辣な批判で泣き出す人もいるというモーレツ時代の社員特訓=1969年6月7日 埼玉県大宮市の会社員ら70人が1967年2月、3班に分かれて陸上自衛隊大宮駐屯部隊に入隊、訓練を受けている。 大宮市周辺の会社や団体などでつくっている自衛隊協力会の主催 東京のベッド会社が1966年8月1日から、自衛隊から教官を招き、神奈川県・相模湖町の寮に「将来有望」の社員20人を集めて3カ月間の合宿訓練に入った。 社員たちは朝7時、起床ラッパでたたき起こされる 1969年6月、神奈川県の保養地で「もう1度やり直し」のかけ声もまじる営業マンらを温泉地の旅館に缶詰めにして行う強化合宿訓練。

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News Up 狂いやすい“時計”って? 新型コロナウイルス

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世界的ベストセラー『サピエンス全史』(河出書房新社)の著者ユヴァル・ノア・ハラリは、世界で蔓延している新型コロナウイルス対策について、『アルジャジーラ』にこう語っている。 「感染症の大流行とそれによる経済的な危機を軽減するために、使えるテクノロジーはすべて使うべきだ」 世界では現在、新型コロナの感染者を追跡するスマートフォンのアプリが30種類ほどシステム開発されており、各国で導入されている。 追跡アプリとは、PCR検査で陽性反応が出た人の行動を把握し、その人物と接近した人などを追跡することで、感染拡大を抑えようというものだ。 日本でも、官民共同で進めていた感染者追跡アプリを厚生労働省が主導して開発・運用することが決まっている。 ただ、グーグル社とアップル社の規格を利用するため、導入は6月以降になりそうだ。 日本の新型コロナ対策は、世界的に見ても一貫して悲しいほど動きが鈍いが、ここでもそれは同じようだ。 ハラリは、先のコメントにこう付け加えている。 「ただ、慎重に使うべきなのです」 追跡アプリに対する警戒感は根強い。 人の行動を追うだけに、プライバシーの侵害に繋がったり、政府による監視に使われたりするのではないかという懸念が議論になっているのだ。 新型コロナが収束した後も、引き続きそうした技術が使われる可能性も否定できず、そうなれば新型コロナが私たちのプライバシーの概念を変えてしまいかねない、と見る向きもある。 そしてその先には、恐ろしい世界が広がる可能性も考えられる。 では、既に導入されている国で、そもそも追跡アプリはどんな形で使われているのだろうか。

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